臨床心理士を持っているので心理士としての資格はこれで充分だと自分的には思っているのですが、今後の社会制度的には公認心理師をもっていたほうが活躍の幅が広がります。
2020年度の診療報酬改定で、国家資格である公認心理師が医療現場で心理面接を行うと、保険点数が算定されることが決まりました。現在は小児の一部対象だけの施行ですが、今後その範囲は拡大されていくでしょう。更には福祉や産業領域にも波及していきそうです。
実施者からすれば、保健点数があろうがなかろうがやることは同じです。しかし運営者からすれば大きな違いです。制度に準じ資格保有者でなければやれないことが出てきそうです。私が志している分野では特にそうなるでしょう。
大学で心理学部を出てない私にとって、2022年7月に実施される第５回公認心理師試験が最初で最後の資格取得の機会となるはずです。
というのは、特例措置区分G（実務経験５年）での受験ルートが今回のタイミングで終了するからです。今後の受験資格は大学で心理学部の科目を履修していることが義務付けられるので、もしも今回ダメだった場合は大学に入り直せば受験資格がもらえる訳ですが、今の私の価値観ではそこまでの時間と費用をかけないなと。
退路がない一発勝負、わかりやすくていいですよね。取りますよ、公認心理師。
受験の手引を取り寄せて、提出書類の準備を始めました。３月から職場変更するため、今は引き継ぎの受け渡しで休みもままならない日々でして、この書類作成が地味に負担です。現任者講習会を終えて、二年前の臨床心理士試験の知識貯金もあるので、本格的な受験勉強は４月からで大丈夫だと踏んでいます。今月来月は体調崩さないように、その日暮らしに集中していきます。
